ワイドサイズについてズバリ

盆栽のイメージが変わった

父が飼っていた盆栽は松だけで、私はきれいな花も皮脂ではなく、実もつけない地味な鉢程度にしか思ってい​​ませんでした。最近の盆栽は松だけではない、桜と梅の花と葉とカラフルなのを知っている木のフィギュアのように関心が湧いてきました。小さな植木鉢の中で、四季を感じることができます。花より長く楽しむ栽培の形を変える奥の深い盆栽です。
盆栽の育成には、花粉は必須の作業です。花粉をしないと、鉢の中には、球の破壊されてしまうの排水も悪くなってしまう。通常2〜3年に1回の花粉は必要である。毎年実施してもよい。普段目に見えない根を見て盆栽の状態を知ることができ、手間ひまをかけることで、より愛情を感じることになるからだ。
　世界最大の電波望遠鏡群を建設する国際プロジェクト「ＳＫＡ（スクエア・キロメートル・アレイ）計画」の候補地決定が、来年２月に迫った。候補地の一つで豪州内陸部のマーチソン郡では、試作機の建設が進む。実現すれば、巨大な電波望遠鏡を３０００台を建設する大規模プロジェクト。総事業費は２０億ドル（約１５６０億円）にのぼり、関連分野で高い技術を有する日本の電機メーカーなどが関心を寄せている。

　◆進む試作機建設

　西オーストラリア州の玄関口、パースから北東に約６００キロ、チャーター機と車を乗り継いで約４時間。３６０度見渡しても地平線しか見えない赤土の大地を車でひた走ると、眼前に円形の白い巨大な電波望遠鏡が点在する現場に到着した。

　豪州がニュージーランド（ＮＺ）と連携してＳＫＡの建設地に立候補している「マーチソン電波望遠鏡観測所（ＭＲＯ）」だ。来年２月の建設地決定に向けて、同じく立候補している南アフリカとの一騎打ちに臨む。

　豪州・ＮＺ連合は来年２月までに３６台を建設する計画だが、ＳＫＡの建設地に正式決定されれば、２０２４年の本格稼働までに３０００台を建設する。広域に散った望遠鏡群を連携させて一つの巨大電波望遠鏡として機能させることで有効アンテナ面積は約１平方キロ、これまでの５０倍の感度と１万倍の観測スピードを実現できるという。関係者は天文学や物理学関連の謎の解明につながると大きな期待を寄せる。

　電波望遠鏡の建設条件で重視されるのは、広大な土地に晴れが多く乾燥した気候、そしてテレビや携帯電話などほかの電波が及ばない環境だ。ＭＲＯが位置する西豪州内陸部のマーチソン郡は、北海道（８万３４５６平方キロ）の約６割にあたる５万平方キロの広大な土地にわずか１６０人が住む「町のない郡」として有名な地域。招致担当者は「ここは電波望遠鏡建設にとって理想の地だ」と自信をみせる。

　◆「成功に必要な力」

　現在ＳＫＡには、欧州を中心に２０カ国以上が参加する。日本は議決権のないオブザーバーの立場にとどまるが、オーストラリアのキム・カー技術革新・産業・科学・研究大臣は「日本の技術は非常に強力ですぐれており、ＳＫＡの成功に欠かせない」として、日本の積極参加を呼びかける。

　実際、９月末に観測を開始した南米チリ北部のアタカマ高地の電波望遠鏡群「アルマ」では、三菱電機の電波望遠鏡や富士通のスーパーコンピューターが導入され、日本が総建設費の２５％にあたる約２５６億円を負担するなど主導的な役割を果たしている。

　アルマでの観測を始めたばかりの日本の国立天文台はＳＫＡについて、「現時点で（参加への）正式表明はしていない」。しかし、アルマは構想から初期運用まで約３０年を要した長期プロジェクト。ＳＫＡも候補地決定、建設開始と計画が具体的になる過程で、日本が計画に参加する可能性も十分にある。国立天文台が計画に加われば、日本メーカーとしても受注の期待は膨らむ。

　ＳＫＡ招致にかかわる唯一の日本人で西オーストラリア大の戸次賢治教授（理論天文学）も、「現在はアルマ計画の遂行に忙しいと思うが、アルマでの経験や技術はＳＫＡにも生かされる。ＳＫＡはまだ先の話なので、少し時間をおいてからＳＫＡに積極的に関わってもらいたい」と期待を寄せる。（古川有希）

【関連記事】
村上技研産業　トータルステーション　高精度な３次元計測に最適
巨大ブラックホール、高い精度で位置を特定　国立天文台
４億５千万光年先の絶景　銀河衝突の画像公開　ＮＡＳＡ
シャトル、ラスト飛行　人類の偉業も技術継承されずに幕
スポーツ、ＰＣ、読書にも　眼鏡は価格から機能重視へ


　証券大手５社の２０１１年９月中間期連結決算が１日、出そろった。欧州債務危機に伴う市場の低迷で、手数料収入や株の引き受け業務の減少などが響き、３社が最終赤字に転落した。

　野村ホールディングス（ＨＤ）が同日発表した９月中間期連結決算（米国会計基準）の最終損益は、２８３億円の赤字（前年同期は３３億円の黒字）で、半期ベースの赤字計上はリーマン・ショック直後以来、２年半ぶり。大幅赤字を踏まえ、欧州での人件費を中心とした８億ドル（約６３０億円）の追加コスト削減策を発表した。

　大和証券グループ本社は２８７億円の最終赤字となり、海外部門で支店の統廃合などを進め、今年度中に３００人を削減する。みずほ証券も２６７億円の最終赤字となり、１０月から約３００人の希望退職を募る。

　一方、黒字を確保した三菱ＵＦＪ証券ホールディングス（ＨＤ）やＳＭＢＣ日興証券も、収益改善へ、人件費など販売管理費の見直しに着手する。

【関連記事】
ソニー、トヨタ…１１７銘柄で年初来安値　東証、円高と金融不安反映
半年で３４兆円吹き飛ぶ　９月末の東証時価総額　評価損も拡大
大和証券グループ本社、来年４月に２子会社合併
日銀、基金を５兆円増額　欧州危機対応も「規模小さく」市場失望
円高ウォン安で韓国絶好調　輸出で日本リード、雇用も改善