Jun 19, 2009

コー​​ルセンターの業務

コー​​ルセンターでのアルバイトをしたことがあります。電話は集中響くし、アドレスなど、初めて聞くのアドレスだと聞こえないなくて大変でした。どうすればできるかと、いくつか悩んだ時期もありましたが、最終的に数をこなすことの結論が出てきました。コー​​ルセンターの仕事は心配する時間があれば、まず電話で確認するという考えで行動していると自然に言葉の引き出しが増えてきました
ビジネスチャンスをつかむためには、電話の応対が非常に重要です。も忙しいと電話応対が困難ですが、電話応対のために人を雇うと人件費が高くなってしまいます。そこで注目されるのが電話代行サービスです。電話代行を利用すれば、忙しい時も電話応対を代わりに行って受けることができ、人を雇うよりも安いビジネスチャンスも逃さずに仕事に集中できると思います。
 津奈木町川内地区の田んぼで22日、「つなぎ・どろんこバレーボール大会」があり、20チーム約150人が泥だらけになりながら楽しんだ。
 地元住民らでつくる実行委が毎年開催し今年で7回目。朝のうち降っていた雨も次第に上がり、各地から集まった参加者は水を張った田んぼのぬかるみに足をとられながら懸命にボールを拾っていた。他に障害物リレーやフラッグを競って取る催しなどもあり、歓声が絶えなかった。

5月24日朝刊

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 ◇警友会熊本北支部
 東日本大震災の被災地に派遣された警察官に代わり、現場の負担を少しでも軽くしようと、県警OBでつくる警友会熊本北支部は23日、緊急支援ボランティア活動隊を発足させた。
 県警は延べ500人以上を被災地へ派遣。日常の業務が手薄になりがちな状況をみて、同支部は先月下旬から準備を進めてきたという。熊本北署(熊本市)であった発足式には、活動隊の約50人が参加した。徳永幸三署長が「北署からも約20人が復興支援に向かい、厳しい業務になっている。先輩方に手を貸していただいて大変ありがたい」とあいさつ。元県警警備部長の古閑司郎隊長(64)が「子供の登下校時の見守り、交通立番、防犯パトロールなどに積極的に取り組む」と決意表明した。活動隊は署員と協力し街中の巡回や、交通量の多い交差点での注意呼びかけなどをする予定。【丸山宗一郎】

5月24日朝刊

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 「家の跡を見てきてごらんなさい。何もないから」。ある女性にそう言われ車を走らせた。岩手県宮古市赤前6の66。カーナビが指し示した目的地に着くと、そこには本当に何もなかった。一面の荒廃が広がる。
 その女性とは近くの避難所で出会った。全部津波で流され、仕事に出たまま一度も自宅に戻ってないという。「息子の嫁と孫も流されてね。嫁は見つかったけど孫は見つかってない。1歳6カ月で、こんなに小さいから」。女性は両手を広げてみせた。「こんなに小さい子、見つからないよね。この地区で最後の1人、見つかってない。もうあきらめてるけどね」。乾いた口調でつぶやき、続けた。
 「親に似ず可愛かったんだけどね。あんなこともこんなことも、たくさん教えとけばよかった。津波が来たら逃げるのよって、もっとたくさん教えておけばね。かわいそうだったね」。口調は次第に弱々しくなった。
 日中、海岸線を車で走っていると、海側には防潮堤がそびえ、道を挟んだ陸側はひたすら荒れ地が続く。そこが何だったのか、ここがどこなのか。想像することさえ難しい。この地はただ空漠としている。何もない。誰もいない。
 かすかな光明は、それでも前に進もうという人たちがいることだ。津波で店を流された宮古市鍬(くわ)ケ崎下町の「大久保商店」は20日、がれきに囲まれた元の場所で営業を再開した。廃材などを組み立てた仮店舗は吹けば飛ぶような造りだが、久々に常連客を迎えて笑顔が戻った。野菜を買い求めたお年寄りは「近くの店は全部流された。バスで遠くまで行くのは大変だった」と喜んだ。
 「皆さんの助けになればねえ」と店主の大久保容子さん(61)。もうけは望めない。元通り店を再建できる見込みもない。しかし、店があれば人が集まり、活気が生まれる。それを復興の一歩に、と願っている。【取違剛】

5月24日朝刊

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 九州電力管内の原発停止の影響で、県内でも夏の電力不足が懸念されることから、熊本市は各課長らでつくる「電力対策庁内連絡会議」を設置した。節電について各課の意見をとりまとめ、6月中旬をめどに電力対策方針を策定する。
 電力不足が発生した場合、事務作業や施設管理、市民サービスなどに影響が出る恐れがあり、職員が状況に応じて対応できるよう備えるのが目的。方針の柱は第1〜4段階に分かれ、第1段階は日中の窓際照明の消灯や空調温度の適正化など日ごろから取り組んでいる節電対策を徹底する。第2段階(電力不足は発生していないが市が率先して取り組む状況)までは職員だけの負担になるが、第3段階(電力不足の発生)、第4段階(計画停電)に切り替わった場合は市民にも影響が出るため、各課は影響を最小限に抑えるための対策を検討している。
 市環境企画課によると、九電からは「6月から大口顧客への説明を始め、7月中旬から本格的な節電要請に入る」と説明があったが、現時点で市への要請はないという。【澤本麻里子】

5月24日朝刊

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