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アンチエイジング美容健康

以前は、アンチエイジングなどの言葉ではなく、ここ数年の間に流行した言葉ではないだろうか。実際には、美容や健康の分野で使用されることが多くの女性の人をターゲットにした言葉ではないだろうか。また、肌を活性化させる意味もあるようで、化粧品を扱う企業でもアンチエイジングという言葉を聞く。実際には、美容と健康のより身近な、しかし。
最近注目されているアンチエイジングの施術でフォトフェイシャルがあります。フォトフェイシャルは、LEDで構成された柔らかな光を肌に当てることにより、シミやシワなどの肌トラブルを改善してくれます。さらに、その光がシミやシワなどの対象部分にしか合わないので、肌に負担をあまりしません。私はフォトフェイシャルの施術を受けていないが、余裕ができたら、フォトフェイシャル治療を受ける方針だ。
　◇１３世帯が参加
　伊達市は４日、累積放射線量の年間推計値が計画的避難区域と同じ２０ミリシーベルトを超える伊達市霊山町石田で、自主避難を希望する住民ら向けの個別相談会を開いた。１３世帯の家族が参加し、市職員に質問をした。
　住民らは市職員に「避難先の線量はどの程度か」「駐車場は２台確保できるか」「ガソリン代などの経費は今後、東京電力などに請求できるのか」などと質問。主婦の大槻真由美さん（３９）は「県外に避難した人もいる。とりあえず市営住宅に入るけれども心配です」。農業、菅貴之さん（３４）は「いつから移転先に入居できるのか知りたい。ブルーベリーの収穫は朝５時からなので、遠くから毎日車で通うのが大変です」と話した。
　市は５月１４日、独自にこの地域の住民から希望者を募り、別の地域の市営住宅に自主避難させることを決定。対象４４世帯へのアンケートの結果、当初１５世帯４８人が自主避難を希望と回答していた。その後、１世帯が辞退、もう１世帯が県外への自主避難を決め、現在１３世帯４５人が希望している。【吉田卓矢】

６月５日朝刊

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　相馬市中村の「長友グラウンド」で毎週末開かれる「相馬はらがま朝市」がにぎわいを見せている。
　朝市は、福島第１原発事故による風評被害で、事故以前に水揚げされた魚が売れず、地元住民に安価で販売するため、漁業関係者が５月から始めたのがきっかけ。４日も朝から多くの住民らが訪れた。真イカとキンキの開きを買った相馬市西山の無職、大谷美幹子（おおがいみきこ）さん（６２）は「スーパーは値段が高いので、新鮮な魚が安く食べられてうれしい」と話した。
　県漁連は現在、漁を自粛しており、主催者のＮＰＯ法人「相馬はらがま朝市クラブ」理事長で水産加工業、高橋永真さん（５１）は「待ってるだけでは何も始まらないので、復興のために行動した。将来は原釜の常設市場として雇用の創出に貢献したい」と話した。【金寿英】

６月５日朝刊

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　出羽三山の一つの湯殿山（標高１５０４メートル）の開山祭が１日、鶴岡市田麦俣の湯殿山本宮であり、県内外から集まった信者約６００人が東日本大震災の被災地復興などを願った。
　青空の下、午前１１時から白装束姿の信者らが裸足になり、湯がわき出す赤茶色の岩のご神体を前に手を合わせた。神職が読み上げた祝詞に、震災犠牲者への哀悼の意と被災地の復興、福島第１原発事故の早期収束を願う言葉が響いた。
　仙台市宮城野区から約２０人で訪れた土井満寿子（ますこ）さん（６９）は、震災で自宅の家財道具などがめちゃめちゃに壊れるなどしたという。「今は（生きていることに）ただひたすら感謝。何も望まず、あるがままが大事」と話した。【長南里香】

６月５日朝刊

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　民主党県連定期大会が４日、山形市で開かれ、国会の内閣不信任案否決を巡る民主党の対応について、県内の衆院議員は党関係者に謝罪した。鹿野道彦農相は「（菅直人首相の退陣時期について）『一定のメド』とはいつなんだという状況に、心からおわび申し上げる。内閣の一員として厳しいおしかりを真摯（しんし）に受け止めなければならない」と述べた。
　和嶋未希県連会長も「優先されるべきは復旧復興や原発事故の早期収束。内閣不信任案で国会審議が止まり、心からおわびを申し上げる」と謝罪した。近藤洋介議員も「やらなければならないことが山積している中で、ご心配をかけおわびする」と述べた。
　来賓からは厳しい意見が相次いだ。市川昭男山形市長は「民主党は国民生活が第一ということで政権を与えられたのに、国民生活が第二、第三になっていると言わざるを得ない」と批判。連合山形の大泉敏男会長も「大震災の対応も含め、政権運営について連合の評価は厳しい。菅総理の退陣時期を巡って混乱するのは国民には理解しがたい」と述べた。
　大会では新しい県連役員が決定。幹事長に吉村和武（山形市区）、総務会長に阿部昇司（鶴岡市区）、政調会長に石黒覚（酒田市・飽海郡区）の３県議を承認した。本来、役員の任期は２年だが、統一地方選前の前任者の任期を１年残して改選となったため、新役員は残り１年を務める。【浅妻博之】

６月５日朝刊

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